ブレーンセンターの独自性
企業の存続・発展に不可欠な「ステークホルダーとの対話」を支援
一つの企業は、多様なステークホルダー（Stakeholder :利害関係者）にとりまかれています。顧客、株主･投資家、仕入先、従業員など、さまざまなステークホルダーは企業にとって必要不可欠な存在であり、したがって企業が自らを存続・発展させようとすれば、彼らステークホルダーとの「良好な関係」を構築し、維持し続けねばなりません。
企業は、自社とステークホルダーとの間の紛争を回避するために利害関係を調整する対話を続け、さらにはステークホルダー間の紛争を回避するために彼らの利害関係を調整する対話を続けねばならないのです。この利害調整を利益配分と言い換えることもできます。
ブレーンセンターが提供する企業コミュニケーション支援サービスとは、こうした利害調整を円滑化するものです。
「ゼロサム関係」ではなく「Win-Win関係」を追求
利害調整とは、端的にいえば利益配分のことです。ただし、拙劣な利益配分は「ゼロサム関係」を浮き彫りにし、紛争の火種となります。ゼロサムとは、誰かの利益が他の誰かの損害になる関係であり、紛争の多くはここから発生します。
したがって、自社とステークホルダーの関係を「良好」にするには、またステークホルダー間の関係を「良好」にするには、理論上、互いに利益が得られる「ポジティブサム関係」ないし互いに損害を被る「ネガティブサム関係」を構築する必要があります。
むろん、望ましいのは「ポジティブサム関係」であり、これは俗に「Win-Winな関係」といわれるものです。こうした「良好な関係」を構築・維持する努力が、企業経営の要諦であり、ブレーンセンターが提供するサービス、すなわちPR(Public Relations)を核心とする企業コミュニケーション支援事業の目的でもあります。
「一方的」な情報発信だけでなく「双方向的」な対話を重視
従来、わが国において、PRは「広告･宣伝」と混同される傾向が強かったようです。しかし本来、PRとは文字通り「公衆(Public)との良好な関係(Relations)づくり」を意味し、決して「広告･宣伝」のような一方的な情報発信だけを意味するものではありません。
企業がステークホルダーと対話を続け、さらにステークホルダー間の対話を促進することで、互いに理解しあい、互いに期待しあい、互いに信頼しあう関係を構築・維持すること。「ゼロサム」ではなく、いわゆる「Win-Win」な関係を追求し模索すること。そんな双方向的な対話がPR本来の姿なのです。
このことを深く理解し、実践してきたことがブレーンセンターの独自性です。
「利害調整のブレーン」として貢献
ブレーンセンターは、企業コミュニケーション支援事業を開始した当初から、PR先進国であった米国のCI（Corporate Identification）手法に着目。その「企業イメージ（印象の両立性・共同性）」論を、使用価値・交換価値･効用価値などに関する「企業活動の実態（価値の非両立性・非共同性）」論の観点から検証し、補足、修正してきました。
その結果、上述のような独自の、いや極めてオーソドックスなマルチステークホルダー理論を確立。その先駆者として、各業界のクライアント様とともに、これを実践し、クライアント様とその周辺の社会に小さからぬ成果をもたらすことができたと自負しています。
コンサルティングで、メディア・コンテンツの開発・提供で、各種の支援活動で、クライアント様とステークホルダーとの実りある対話、ステークホルダー間の実りある対話を実現し、｢良好な関係｣づくりに貢献してきたこと-----これが、ブレーンセンターが「利害調整のブレーン」と呼ばれる所以です。