ESG投資の拡大や「持続可能な開発目標（SDGs）」の採択を背景として、企業に対する期待・要請は大きく変わりつつあります。企業には、短期的な利益追求だけでなく「社会にどのような価値を提供し、中長期的に成長していくのか」を説明することが求められるようになりました。すなわち、自社の価値創造能力や、それを維持・増大するためのビジョン・戦略をステークホルダーに発信し、理解と共感を獲得していかなければならない時代に突入したといえます。
こうした変化のなか、ブレーンセンターは、統合報告書、WEB、映像といったツールの複合的展開による社外への訴求およびワークショップ開催などの社内浸透策を組み合わせた「サステナビリティPR」を提案します。自社と社会の「持続可能性」を、投資家はもとより国内外の従業員や顧客、求職者、取引先、消費者といった多様なステークホルダーに訴求し、これからの時代に求められるコーポレートコミュニケーションを支援します。
「社会の持続可能性」への関心と
「自社の持続可能性」への懸念の高まりから、
長期視点でのビジネスモデルの変革と
その訴求が求められています。
世界経済フォーラムの調査によれば、2000年代に成人や社会人になる「ミレニアル世代」、さらにその次の「Z世代」と呼ばれる人たちの9割近くが、社会課題に関心を持っているといわれています。こうした世代が消費活動の中心になりつつあり、環境や社会に配慮した商品・サービスを積極的に選ぶ「エシカル（倫理的）消費」というキーワードが浸透し始めるなど、「社会の持続可能性」への関心は着実に高まっています。
また、AIやIoTといったいわゆる「デジタル革命」が急速に進展する一方で労働人口は減り続けており、これまでに経験したことのないような大変化が訪れます。企業を取り巻く環境も激変するなかで、中期経営計画や成長戦略が長期的なビジョンからバックキャスティングされたものか否かを注視するアナリストも増えています。これが「自社の持続可能性」への懸念です。
これらを踏まえて、ブレーンセンターでは、長期的なビジネスモデル変革によって社会にもたらす「正の影響」をいかに最大化し、「負の影響」をいかに最小化していくのか、それを踏まえてどのような企業になっていくのか――これらをセットで訴求していく必要があると考えています。
ミレニアル世代、Z世代など
社会の「持続可能性」
に関心を持つ人々が増加
大きな社会変化によって
自社の「持続可能性」
への懸念が増大
長期的な視点での
ビジネスモデル変革が求められている
多様なステークホルダーに自社と
社会の持続可能性を理解いただけるよう、
ブレーンセンターは感性で訴えかける
PR的手法を提案します。
企業を取り巻くステークホルダーは、投資家、従業員、顧客・消費者、求職者、取引先・パートナーなど多種多様であり、サステナビリティやESGといった情報に対するリテラシーもさまざまです。
そこでブレーンセンターは、“理屈だけでなく感性で訴えかけるPR的手法”を活用します。これまでブレーンセンターが培ってきた「戦略や特性に応じたESGを理解する力」「感性や情緒に訴えかけるクリエイティブ力」「WEBや映像等のメディア活用や多言語で発信する力」を発揮し、統合報告書のみならずWEBや映像を含めた複合的なツール展開や、ワークショップ開催による社内浸透策などを組み合わせることで、訴求対象に合わせた効果的なPRを実現します。
