ブレーンセンター流「伝わる英文」作成術翻訳スピードと質の両方を担保してネイティブに伝わる英文へ

目的に応じた「翻訳プロセス」を選択することが重要

グローバル資本の流動化が進み、国内市場における海外投資家の存在感が高まっています。そのような背景もあり、プライム市場の上場企業に対して決算情報や適時開示情報の英文開示が2025年4月から義務付けられました。重要な会社情報については、可能な限り日本語と同時に英語で同一の内容の開示を行う努力義務がかされました。英文でのタイムリーな情報開示への要請は、今後も加速することが予測されます。

一方で、英語をチェックするスタッフや体制が不十分で質もスピードも担保するのは不安…という方もいるかと思います。これまで以上にスピードが求められる中で、翻訳プロセス全体の効率化は喫緊の課題です。

この変化に対応するため、一定の品質を確保できるという条件下で機械翻訳の活用は選択肢の一つとなります。最近では、学習機能を持つ翻訳AIツールや、ITや金融といった専門分野における翻訳のデータベースが登場するなど、翻訳に関する技術革新は目覚ましい進化を遂げています。これらのツールを適切に使用することで、英文開示のスピードアップを図ることができます。

とはいえ、「質」という観点から見ると現時点での機械翻訳には限界があります。特に、文脈の理解や背景情報に基づいた表現の調整といった高度な判断を要する情報は、機械翻訳だけでは正確に対応しきれません。そうした情報は、人の手によって「行間を読む」、「言葉には書かれていない背景を察する」という機械にはできないプロセスを経てライティングする必要があります。

単純翻訳ではない、トランスクリエーションという考え方

「質」を高めるべき情報として、例えば経営者のメッセージや理念・ビジョン、また製品・サービスの紹介などが挙げられます。これらは、企業のブランド認知や価値観の浸透に直結する情報であり、ブランドイメージを形成する上で極めて重要な役割を担うためです。

では、どのように英語表現の「質」を高めるべきかーー当社は単純翻訳ではない、トランスクリエーションという考え方で翻訳を行っています。日本語を外国語に翻訳したうえで最適化すること。ターゲットとする海外ユーザの考え方、感じ方、行動に働きかけるよう、例えば文字原稿なら語順や使用する単語を変えて「全体として意図が伝わる」内容にします。 キャッチコピーなどで特に重要となる考え方ですが、他に図の構造、記号の使い方なども、日本では通用するものが英語や中国語のネイティブには理解できないということが珍しくありません。こうした要素もネイティブの視点でつくりなおす必要があります。

例1：経営者のメッセージ

従業員、投資家、顧客など多様なステークホルダーとの間で共通の未来像を共有するためには、経営者が自分の言葉でメッセージを発信する必要があります。その言葉が持つ力は、経営者の人格、情熱、リーダーシップと深く結びついています。

したがって、そのメッセージを英語で再構成する際には、単なる言語の置き換えではなく、言葉の意図や感情、背景にある価値観までを汲み取った表現が求められます。例えば、困難な状況を乗り越えた経験を語る言葉には、当時の状況や感情をイメージできる深みがあります。こうした行間を再現するためには、経営者の個性や価値観を理解したうえでメッセージを再構築する力が重要になります。

例2：製品・サービスの紹介

製品やサービスの紹介は、日本語を忠実に英語化するだけでは、必ずしもその価値や魅力が正確に伝わるとは限りません。日本国内では「当たり前」とされている商習慣や文化的背景が、海外では全く異なる場合があるからです。海外の顧客に製品やサービスの価値を正しく伝え、購入や利用を促すためには、それらを考慮した言葉で表現することが不可欠です。単なる説明ではなく、海外の市場でどのようにその製品・サービスが「役に立つか・魅力的であるか」が伝わるライティングが求められます。

翻訳からコピーライティングまでーーブレーンセンターのアプローチ

グローバル市場におけるステークホルダーとの円滑なコミュニケーションには、言語の壁を越えるだけでなく、文化的な共感を生む言葉の選び方が不可欠です。当社では、そうした支援として、原文の意図をターゲットとなる読者に正しく伝えられるように、単に言葉の意味を訳すのではなく、感情や文脈を考慮した翻訳を行っています。また、上記で挙げたテーマのような「企業ブランド価値の伝達に直結する情報」については、翻訳よりもさらに魅力的で、英語として最適な表現や文章構造に書き換えるライティングも行っています。

海外、特に英語圏への情報発信や英語による企業コミュニケーションに関してお困りの際は、ぜひご相談ください。

皆様の想いが、世界中のパートナーに真に伝わるよう、当社の国際コーポレートコミュニケーションチームが全力で支援いたします。