「調査」より始めよサイトリニューアル成功のカギはヒューリスティック調査にあり!?

サイトリニューアルでよくあるお悩み

企業PRのコアツールであるコーポレートサイト。
サイトで発信する情報は、会社情報や製品・サービス情報、採用情報のほか、サステナビリティ・CSR、IR情報など膨大です。
また、昨今はコミュニケーションのオンライン化も進んだことで、発信する情報の量・質の向上も求められ、ブランディングに注力する企業さまも増えています。

このような背景もあり、下記のような相談をいただくことが多いです。
「サイトリニューアルの担当になったが、何から始めればよいか分からない」
「複数の部署がサイトを管理・運用しているので、合意形成が大変」
「サイトが古くなったためリニューアルしたいが、具体的な目標がなくゴールが曖昧」

多くの人や部署が関係するコーポレートサイトだからこそ、リニューアルの成功にはリニューアルの「目的」を明確にすることが重要です。

サイトリニューアルの第一歩

さて、サイトリニューアルの目的を明確にするにはどうすれば良いのか…ズバリ！既存サイトの課題・問題点の洗い出しから始めることをおすすめします。

大手制作会社であれば、サイトの調査サービスを提供していることがほとんどです。ブレーンセンターでもいくつか調査サービスを提供していますが、なかでもおすすめしたいのは「ヒューリスティック調査」です。

「ヒューリスティック調査」とは、一般的にはウェブサイトの専門家が、自らの経験や知識に基づいてサイトを評価し、課題を特定する手法を指します。
競合他社と比較調査することで、自社サイトの強み・弱みを知ることができます。

ブレーンセンターのヒューリスティック調査の特長

さまざまなサービスがありますが、当社の調査の特長は次の３つです。

経営戦略を踏まえたコンテンツ評価
網羅的、多角的にプロが調査
先進企業、競合企業との差を見える化

当社が大事にしているのは、徹底した企業理解です。これは創業から50年経った今でも変わりません。お客様の企業理念、強み、市場環境等を理解しなければ、魅力的な「企業コミュニケーション」はご提案できないと考えています。

近年では特に、サステナビリティ（持続可能性）が注目されていることもあり、企業がどのように社会に価値を提供し、成長していくのかーーこれをコーポレートサイトで訴求することが求められています。

1. 経営戦略を踏まえたコンテンツ評価

当社は会社案内などの企業PR事業からはじまり、1990年代にはディスクロージャー分野に進出、2000年代からは日本企業のグローバル展開を受けグローバルブランディング事業を本格化させました。
これまで3,000社以上のお客様のコミュニケーション活動を支援してきました。現在では、統合報告書やコーポレートサイトの外部評価の高い実績も多数あります。

当社のヒューリスティック調査は、これらの支援を通じて培った知見・ノウハウを凝縮。アクセスログ解析やUI/UX調査だけでは分からない、企業を正しく理解し、共感してもらうために十分な情報・表現・機能が備わっているかを可視化します。

2．網羅的、多角的にプロが調査

前述したとおり、企業を正しく理解し、共感してもらうコーポレートサイトか否かは調査するために、当社の調査項目は企業コミュニケーションの全領域をカバーしています。

全7軸、200以上の調査項目がありますが、マルチステークホルダーの視点から必要なコンテンツ、企業の視点からアピールすべきコンテンツの両方の視点から各調査項目は設定しています。IRだけ、サステナビリティだけ、マーケティングだけ…ではなく、すべてを内包した調査になっているため、網羅的、多角的な観点でコーポレートサイトを評価できます。

調査軸	項目数	項目の例
広報・ブランディング	30	企業ブランドの明確な訴求、独自性・らしさが伝わるなど
IR	36	経営戦略のわかりやすさ、ESG情報の充実度（IRサイト内）　など
サステナビリティ・CSR	28	情報の検索しやすさ、マテリアリティ報告、社会課題解決への貢献訴求など
採用	30	就職先企業としての魅力訴求、求職者の多様性への適切な配慮など
マーケティング	28	見込み顧客を集める構造、コンバージョンの得やすさなど
グローバル	23	ユーザーに伝わる英語品質、政治的／文化的な配慮表現など
Web基本仕様	31	アクセシビリティへの配慮、SEO対策への対応度など

また、ヒューリスティック調査を行うスタッフは各PRジャンルのプロが担当します。多数のサイト制作に関わってきたプランナー、コンサルタントが調査することで、実効性の高い分析結果が得られます。

3．先進企業、競合企業との差を見える化

ヒューリスティック調査の成果物として、PDFデータをご納品しています。その際、ただ調査結果を列挙するだけではなく、ベンチマーク企業と当社で指定するベストプラクティス企業（先進企業）の点数もあわせてレーダーチャート化します。

これにより、良い点・課題点が可視化されるため、社内稟議やサイトリニューアルの関係者への説明資料として使いやすくなっています。

アウトプットイメージ