株式会社 ブレーンセンター

FocusBRANDING × SUSTAINABILITY

「持続可能性」が問われる時代の
新しいかたちのブランディング構築を。

地球・社会の持続可能性を妨げるさまざまな課題が顕在化するなか、ビジネスを通じて社会課題を解決し、継続的に利益を創出する“Social Good Company”への期待が高まっています。
ブレーンセンターは、企業としての持続的な成長と価値創造の実現をサポートするため新しい時代のブランディング構築をご提案しています。

視点 1

「持続可能性」が、新しい企業評価のものさしに

2015年9月、ニューヨーク国連本部で開かれた「国連持続可能な開発サミット」において、貧困撲滅や格差の是正、気候変動への対策など、2030年までに達成する国際社会共通の目標「持続可能な開発目標(Sustainable Development Goals:SDGs)」が採択されました。また、世界の投資家たちも財務情報だけでなく環境(Environment)・社会(Social)・ガバナンス(Governance)要素を考慮した「ESG投資」を重視し始めており、ESG投資の世界的なプラットフォーム「国連責任投資原則(PRI: Principles for Responsible Investment)」の署名機関は、2018年度に2,000社を超えています。さらに、次世代を担う「Z世代」は社会問題への意識が高く、スマートフォンやSNSを通して日常的に世界中の情報にアクセスしており、その半数以上が地球上で起こっているあらゆる社会問題に対して意見交換や情報発信をしてます。このように経済・社会環境が変化しつつあるなか、企業が成長を遂げていくためには「持続可能性」という新しい時代の評価・価値観のものさしを正しく理解し、事業を通じて地球・社会課題の解決に寄与・貢献していくことが求められています。企業を取り巻く様々なステークホルダーの意志決定の指標として「サステナビリティ」が位置付けられるようになりつつある今日、「サステナビリティ経営」の実践状況は新しい企業評価のものさしとなっています。

視点 2

ブレーンセンターが考える「BRANDING × SUSTAINABILITY」

ひと昔前のBRANDINGは、自社のポジティブな面だけを強調した「つくられた企業イメージ」のみを訴求し、さまざまなステークホルダーから‟なんとなく、いい会社“という印象を醸成しようという企業が少なくありませんでした。しかし、次第に「企業イメージ」と「実体」のギャップが問題になるケースが増えたことに加え、スマートフォンやSNSを通して世界中の情報に容易にアクセスできる時代を迎えたため、現在では「つくられた企業イメージ」はステークホルダーに見透かされ、歓迎されなくなっています。企業が生産活動を維持・存続・発展させ、持続可能な価値創造に取り組んでいくためには、「社会に対する自社の存在意義(PURPOSE)」―――つまり、自社が社会に何をもたらそうとしているかを鮮明にし、それを真摯に実践するとともに、ステークホルダーとのエンゲージメントを積み重ねて「信頼」「理解」「共感」を獲得していくことが大切です。ブレーンセンターは、ステークホルダーコミュニケーションのプロフェッショナルとして、新しい時代の信頼・共感関係づくりを支援していきます。

ブレーンセンターの
ブランディング支援サービス

「BRANDING × SUSTAINABILITY」のための3つの支援

ブレーンセンターは、クライアント企業の「強み」「特長(らしさ)」を正しく理解するとともに、企業として持続的な成長や価値創造を実現するために必要なエレメントを徹底的に調査・分析し、短・中長期的な成長戦略にサステナビリティの概念を統合・融合した「価値創造ストーリー」づくりを支援します。また、それらを核に社内外のステークホルダーとのコミュニケーション戦略を立案し、理解と共感を促すための「ブランディングメディア・ツール(Web・映像・印刷物など)の企画制作」を実践するととにもに、ステークホルダーとの関係性を深め、求心力を高めるための「エンゲージメントプログラム」をご提案。「理解」から「信頼」、そして「共感」へとつないでいきます。

Solution 1

ブランドコンサルティング
  • 企業理念・経営方針などの整備・浸透
  • ブランディング計画の立案
  • サステナビリティコミュニケーション
  • SDGs・CSV導入コンサルティング
  • サステナビリティ経営の社内浸透

Solution 2

ブランディングメディア制作・運用
  • コーポレートWebサイトの構築・運用
  • ブランドブック・会社案内・PR誌・社内報の企画制作
  • ブランディング映像の企画制作
  • オウンドメディアの構築・運用
  • ソーシャルメディア活用

Solution 3

ステークホルダーエンゲージメント
  • 従業員エンゲージメント
  • 株主・投資家エンゲージメント
  • 顧客エンゲージメント
  • 取引先エンゲージメント
  • 市民社会エンゲージメント
  • 地域社会エンゲージメント など

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